前回のブログ「TS(トータルステーション)とドローン測量の誤差を検証」の結果の通りドローン測量(RTK基地局を使用)の場合はトータルステーションに匹敵する測量結果を算出しています。
技術力が必要???
特別な技術が必要ではなく、ドローンを飛行させることができるのであれば写真測量は可能です。
ドローンで行う測量は写真測量という技術になります。
まあ、DJI製ドローンの一般的な機体には測量用のアプリがありそれを利用することでドローンの飛行許可を取得していれば可能です。
境界標若しくはポイントを上空から見えるようにする技術力くらいです。
ドローンはどんな機体を購入すればいいの???
測量用の機体はphantom4RTKという測量に特化した機体があります。このドローンを使用するとほぼ誤差のない測量結果(解析ソフトにもよる)を得ることができます。
また、一般的な機体ではドローン測量用のアプリに対応している機体でも測量は可能です。
ただ、測量用のドローンで測量をした場合との誤差は変わってきます。
実際よくわからない???
私も初めはよくわかりませんでした。
また、ドローンが使えると便利だけど実際どのように使用したらわからない???といった声を耳にします。
まず、理解しておかなければいけないのが、目的によって利用するドローンが違うという事です。
測量には測量用のドローンと周辺機器が必要です。
赤外線カメラを使用した建物点検には赤外線カメラを搭載・若しくは搭載できるドローンが必要です。
高額にはなりますが、赤外線カメラと測量用カメラを搭載できるドローンも発売されています。
不動産業で使うには???
私がお勧めするのが、ドローン測量に対応しているドローンです。
売買仲介の現場では地積測量図がない現場など多く直面します。また、建物と建物の隙間がない現場などでもドローン測量は
便利です。また、一人で実施することも可能です。(目視飛行範囲内)
赤外線カメラはいらない???
正直必要がないと思います。機体と赤外線カメラの値段と使用頻度を考えると必要ないと思います。
雨漏り発生率など考えると不動産業で使用することは少ないと思います。
測量用ドローンについて不動産屋が運用している感想を聞きたい
私も2年前に導入しようと色々と調べました。ドローンを使用した航空測量は土木系が多く、不動産会社での運用については質問できる環境にはありませんでした。
実際、3名のスポットコンサルタントに依頼しましたがドローン測量がどのようなものかは理解できましたが、現場での活かし方はイメージが湧きませんでした。
ですので、今後は弊社で1年半ドローン測量を活用した経験を皆様に広めていきたいと思います。
| 取材者の紹介
三瓶 晃幹
RER Agency株式会社 代表取締役
RER drone pilot株式会社
取締役自身が代表を務めるRER Agency株式会社で、不動産事業とドローン事業の融合を目指している。
RER Agencyでは宅地建物取引業及び・賃貸住宅管理業者・住宅宿泊管理業者の登録を行っている。
ドローンに赤外線カメラを使用した建物調査の独自手法で雨漏りや建物の不具合箇所発見している。
不動産業界では仮測量・建物調査・空撮などでドローンを最大限に使用している。
自身の人脈を活かし大手賃貸管理会社とも建物調査で業務提携。
プロドローンショップ「GS RTA」と2020年11月に業務提携をし、共同イベントを実施した。